評価・処遇制度

従業員満足につながる評価・処遇制度

組織で働く以上、従業員は必ずなにかしらの評価・処遇を受けるはずです。
良い評価を受け、それに見合った待遇を受けることは、ほとんどの従業員の目指すとところといっても良いでしょう。
ただしこの場合でも、良い評価とはどのような行為に対して行われるのか、またそれによってどのような待遇を受けるのか、といったところが従業員満足につながっているのか考えてみる必要があります。

たとえば、仕事上の成果を出すことは大抵評価につながると思いますが、評価する項目はそれだけなのか。他にも、社内のイベントを積極的に推進したとか、採用されなかったが業務改善のアイデアを積極的に出したとか、直接成果に結びついていない項目などをどう評価し報いるのか、考え直してみる必要があるはずです。
評価されるものに対しては、従業員も積極的に取り組むはずです。

また、「何を評価し何を評価しないのか」をクリアにしておくことは、従業員満足にも直結します。
評価・処遇に関して、「あいつは上司に気に入られてるから」などという陰口がたたかれることは良くあることですが、これももともとは評価・処遇制度の不透明さから来るものであって、そのプロセスや決定要因などがクリアにされていれば、こういった陰口もかなり減るはずです。
「あいつは評価された。なぜなら○○だから」もしくは「私は評価されなかった。なぜなら○○だから」。この「○○」に納得いく言葉が入れば、誰もが納得せざるを得ません。
ここに「上司に気に入られてるから(嫌われたから)」などが入ると納得できないでしょうが、「あらかじめ打ち出されていた評価要因を充たした(充たせなかった)から」という言葉が入れば納得せざるを得ないはずです。

もちろん、従業員も納得できる項目を評価対象にするべきですし、それをどのように評価するのかにも注意を払う必要があります。
直属の上司だけが評価するのか、同僚や部下など360度評価を導入するのかなども重要なポイントになってくるはずです。

従業員満足につながる要因